2017年版総合カタログ
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防じんマスク(1)22防じんマスク及び防毒マスク両方の国家検定に合格したマスクもあります。P.33参照2017年版(2016.10)それぞれの区分に対応した取替え式防じんマスク用フィルタは 、使い捨て式防じんマスクは防じんマスクの選択、使用等について■粉じん等の種類及び作業内容に応じた防じんマスクの性能の区分P.37参照P.23参照1.酸素濃度18 %未満の環境では、防じんマスクは使用できません。このような環境では、送気マスク又は自給式呼吸器を使用してください。2.有毒ガスが存在する環境では、防じんマスクは使用できません。このような環境では、適切な防毒マスク、送気マスク等を使用してください。P.31参照    ver.2は、顔とマスクとの密着性の良否を確認するための装置です。マスクの外側(作業環境)と内側の粉じん濃度を測定し、漏れ率をリアルタイムで算出します。リアルタイムに漏れ率が確認できるので、しめひもの張り具合やマスクの位置を調節しながら、正しい装着状態を知ることができます。また、マスク内圧を同時に確認することができます。さらに、JIS 5種類の動作の測定結果から、防護係数を短時間で算出します。※防護係数の算出は、JIS T 8150:2006「呼吸用保護具の選択,使用及び保守管理方法」による。マスクの正しい装着を     がサポートします。安全のためのサポートサポート内容防じんマスク装着時の例漏れ率(緑)環境圧力陽圧(青)陰圧(赤) リアルタイム でマスク内圧・漏れ率を確認防護係数防護係数をスピーディーに表示! 約 6 分 で測定完了測定結果の記録が簡単!POINT1POINT2JIS 5種類の動作を順に音声アナウンス密着性を視覚化説明員説明員マスク装着者マスク装着者スピーカースピーカープリンタープリンターver.2ver.21.装着指導 2.マスクの選定 3.講習会担当者へご相談ください。粉じん等の種類及び作業内容防じんマスクの性能の区分オイルミスト等が混在しない場合オイルミスト等が混在する場合●特化則第38条の7(1) インジウム化合物の濃度 15㎍/m3未満●ナノマテリアルの製造・取扱い作業(2) ばく露の少ないことが予想されるレベル全面形面体RL3 RS3全面形面体RL3●建築物等の解体等の作業での労働者の石綿ばく露防止に関する技術上の指針(3) 隔離空間の外部(4)における、石綿等の除去等の作業を行う際に着用する防じんマスク●安衛則第592条の5(5) 廃棄物の焼却施設に係る作業で、ダイオキシン類の粉じんのばく露のおそれのある作業において使用する防じんマスク●電離則第38条(5) 放射性物質がこぼれたとき等による汚染のおそれがある区域内の作業又は緊急作業において使用する防じんマスクRL3 RS3RL3●特化則第38条の7(1) インジウム化合物の濃度 3㎍/m3未満●ナノマテリアルの製造・取扱い作業(2) ばく露のほとんどないことが予想されるレベルRL3 RS3DL3 DS3RL3 DL3●建築物等の解体等の作業での労働者の石綿ばく露防止に関する技術上の指針(3)  隔離空間の外部における、石綿等の切断等を伴わない囲い込みの作業又は石綿含有成形板等の切断等を伴わずに除去する作業を行う際に着用する防じんマスクRL3 RS3RL2 RS2RL3RL2●鉛則第58条、特化則第43条及び粉じん則第27条(5)  金属のヒューム(溶接ヒュームを含む)を発散する場所における作業において使用する防じんマスク●鉛則第58条及び特化則第43条(5)  管理濃度が0.1 mg/m3以下の物質の粉じんを発散する場所における作業において使用する防じんマスクRL3 RS3RL2 RS2DL3 DS3DL2 DS2 RL3 DL3RL2 DL2●建築物等の解体等の作業での労働者の石綿ばく露防止に関する技術上の指針(3)  石綿等の除去等の作業を行う場所で、石綿等の除去等以外の作業を行う際に着用する防じんマスクRL3 RS3RL2 RS2RL1 RS1DL3 DS3DL2 DS2DL1 DS1RL3 DL3RL2 DL2RL1 DL1●上記以外の粉じん作業注(1) 厚生労働省通達「インジウム化合物等を製造し、又は取り扱う作業場において労働者に使用させなければならない呼吸用保護具」による。(平成24年12月3日 厚生労働省告示第579号) (2)厚生労働省通達「ナノマテリアルに対するばく露防止等のための予防的対応について」による。(平成21年3月31日 基発第0331013号) (3)厚生労働省公示(平成24年5月9日 技術上の指針公示第19号)による。 (4)隔離空間の内部における石綿等の除去等の作業では、防じんマスクを使用しないでください。 (5)厚生労働省通達「防じんマスクの選択、使用等について」による。(平成17年2月7日 基発第0207006号)※ 公示・通達をもとに書き直したもので、原文の抜粋ではありません。

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